2024年から始まった新NISAが話題になっていますが、具体的な制度の内容を理解できていない方もいるのではないでしょうか。
投資を行う上で、新NISAは活用すべき制度です。
しかし、投資の経験がない方にとって具体的な始め方やどのようなリスクがあるのか、不安に感じることもあるでしょう。
こちらの記事では、新NISAの始め方や注意点をわかりやすく解説します。
自分に合った金融機関の選び方も解説するので、参考にしてみてください。
初心者が知りたいのは開設の流れではなく、そもそもNISAとは何か、どのように金融機関を選ぶのかだと思うので。
①金融機関で一人1口座開設しましょう
②金融機関ごとの差別化について
ー特徴
ー取扱商品の違い
ー注意点
③開設したらどう動かしていくのか
上記流れにて再構成するのはいかがでしょうか
新NISAの始め方をステップで解説
新NISAを始めるためには、金融機関で証券口座を開設する必要があります。
→新NISAを始めるためには、金融機関で新たにNISA口座（証券口座）を開設する必要があります。
具体的な流れを以下で解説するので、参考にしてみてください。
参考記事：https://www.bk.mufg.jp/column/shisan_unyo/b0171.html
利用する金融機関を選んで口座開設を申し込む
NISA口座は、銀行や証券会社などのさまざまな金融機関で開設できます。
銀行でNISAを始めるときは、普通預金口座と投資信託口座を、証券会社ではNISAを始めるときは証券総合口座を開設します。
まずは、複数の金融機関を比較して自分に合った金融機関を探しましょう。
自分に合った金融機関を選定したら、NISA口座の開設を申し込みます。
多くの金融機関では、インターネット上で口座開設の申し込みが可能です。
口座開設に必要な書類を送付する
口座開設の申し込みをすると、金融機関から口座開設申込書をはじめとした必要書類が送付されます。
必要書類を記載したあと、本人確認書類やマイナンバーを確認できる書類とあわせて金融機関へ返送しましょう。
金融機関によっては、必要書類をインターネット上でアップロードして提出できるケースもあります。
金融機関によって差がありますが、口座が開設されるまで概ね1週間程度の時間がかかります。
金融商品を選ぶ
NISA口座が開設できたら、実際に購入する金融商品を選びましょう。
金融機関ごとに購入できる金融商品は異なります。
| 銀行 | 総合証券 | ネット証券 | |
|---|---|---|---|
| 取扱商品 | 投資信託 | 株式・投資信託 | 株式・投資信託 |
| 実店舗 | あり | あり | なし |
新NISAは「つみたて投資枠」と「成長投資枠」に分かれており、購入できる商品が異なります。
| 投資対象商品 | |
|---|---|
| つみたて投資枠 | 投資信託 |
| 成長投資枠 | 上場株式 ETF REIT |
つみたて投資枠で購入できるのは、金融庁が選定した投資信託に限られますが、成長投資枠では上場株式やETF（上場投資信託）、REIT（不動産投資信託）など幅広い金融商品に投資できます。
各金融商品の特徴を理解し、自分の投資方針やリスク許容度に合っている金融商品を選択しましょう。
投資で損失を被るリスクを軽減するためにも、金融商品に関するリスクを理解することは大切です。
優待投資に興味がある方は、成長投資枠を利用して上場株式を購入しましょう。
詳しくは、以下の記事で解説しています。
（NISA 株主優待 内部リンク）
金融商品を購入する
購入する金融商品を選定したら、NISA口座に入金して実際に金融商品を購入します。
金融商品によって購入方法が異なるため、事前に購入方法を確認しておきましょう。
例えば、投資信託は「〇円分購入する」という金額指定や「〇口分購入する」という口数指定の注文ができます。
また、上場株式やETFなどは値段を指定せずに注文する「成行注文」か、希望する売買価格を指定する「指値注文」で購入します。
→詳細書かないと初心者には理解できない
なお、つみたて投資枠を利用して投資信託を購入する場合、金融機関によってはNISA口座へ入金せずにクレジットカードを用いた購入も可能です。
NISA制度については、以下の記事で詳しく解説しています。
（NISAとは わかりやすく 内部リンク）
※もしくはNISA口座の運用の仕方で詳細記事作成して飛ばしますか
NISAを始めるときの金融機関選びのポイント
NISAを始めるときは、自分に合った金融機関を選ぶとよいでしょう。
→NISAは金融機関ごとに商品やサービス内容が異なるので、自分の希望する内容にあった金融機関を選ぶのが大切です。
以下で、NISAを始めるときの金融機関選びのポイントを解説します。
参考記事：https://www.tsumitatenisa.jp/contents/nn010.html
金融機関ごとの一覧の表にしたうえで一つずつ説明したほうがわかりやすそう。表については仮置きです。行と列逆かも。。
| 取扱商品数 | サポート体制 | 手数料 | クレジットカード | ||||
| つみたて投資枠 | 成長投資枠 | つみたて投資枠 | 成長投資枠 | クレカ積立 | ポイント | ||
| 銀行 | 仮置きなので記載してません | 無料 | 無料 | なし | 一部あり | ||
| 総合証券 | 有料 | なし | 一部あり | ||||
| ネット証券 | 有料 | 一部あり | あり | ||||
取り扱い商品の豊富さ
金融機関によって、取り扱っている金融商品の数に違いがあります。
口座開設を検討している金融機関が、自分が購入したいと考えている金融商品を取り扱っているか確認しましょう。
例えば、株式を購入するためには証券会社で口座開設をする必要があります。
上場株式への投資を検討している場合は、証券会社を利用しましょう。
取り扱っている金融商品が多く、選択肢が多ければさまざまな投資スタイルに対応できます。
自分が検討している投資方法に対応している金融機関で口座を開設しましょう。
使いやすさ
WEBページやアプリなど、自分が使いやすいと感じる金融機関を選びましょう。
注文を出すときや運用状況を確認するとき、操作性が高ければストレスなく投資を行えます。
金融機関によって、注文のしやすさや分析ツールの使いやすさなどが異なります。
注文や情報収集がしやすければ、よりよい投資判断を下せる可能性が高まるでしょう。
余計なストレスを感じることなく投資を行う上で、自分にとって利便性を感じられる金融機関を選ぶことは大切です。
確かに「使いやすさ」も大事ですが、使いやすさよりもサポート体制やサービスの充実度があれば解決できそうなのでここの章は下の相談のしやすさとくっつけて一つでもよさそう。
相談のしやすさ：サポート体制
投資初心者の方や未経験者の方は、相談しやすい金融機関を選びましょう。
金融機関によって相談体制に違いがあるため、自分が求めているサービス内容に応じて、希望を満たせる金融機関を選びましょう。
一般的に、有人窓口や店舗を多く設けている金融機関であれば、実際に対面で相談できます。
一方で、SBI証券や楽天証券などのネット証券は有人窓口や店舗を設けておらず、電話やチャットボットなどでの対応となります。
対面で相談できたほうが安心できるという方は、有人窓口を設けている金融機関を選ぶのがおすすめです。
手数料
投資をする際には、売買手数料や口座管理手数料など、さまざまな手数料が発生します。
手数料は投資をする人にとって確実なマイナスリターンなので、できるだけ安く抑えたほうが合理的です。
金融機関によって発生する手数料の種類や金額が異なります。
例えば、口座開設手数料や口座管理手数料が発生する証券会社がある一方で、無料の証券会社もあります。
投資に関するコストを抑えたい場合は、手数料が安い金融機関を選ぶとよいでしょう。
一般的に、ネット証券は手数料が安い傾向にあります。
使用しているクレジットカードとの相性
金融機関によっては、クレジットカードを用いた投資に対応しています。
自分が普段利用しているクレジットカードとの相性がよい金融機関を選ぶと、手間をかけずに投資することが可能です。
例えば、SBI証券なら三井住友カード、楽天証券なら楽天カードを用いればクレジットカードの積立投資を行えます。
手間をかけずに投資でき、積立額や運用している資産に応じてポイント還元を受けられるため、経済的な恩恵も受けられます。
新NISAを始めるときに注意すべき5つのポイント
投資を始めるにあたって、新NISAは有効活用すべき制度です。
しかし、新NISAでの投資を始めるときに注意すべきポイントがあります。
以下で、注意すべき5つのポイントを具体的に解説します。
①NISA口座は1人につき1つまで
NISA口座を開設できるのは1人につき1つまでです。
つみたて投資枠と成長投資枠で、それぞれ異なる金融機関を選択することもできません。
NISA口座を開設する際には、税務署による重複確認が行われます。
複数の金融機関にNISA口座の開設を申請すると、最初に税務署での審査が完了した金融機関でNISA口座が開設されます。
複数の金融機関で開設できないため、自分にとって使いやすいと感じられる金融機関を選びましょう。
なお、2023年までの旧NISA口座を開設している方は、自動的に同じ金融機関で新NISA口座が開設されています。
②金融機関を変更する際には手間がかかる
NISA口座を開設したあと、1年に1回金融機関を変更することは可能です。
しかし、現在の金融機関でNISA口座を廃止する手続きをしたり、新しい金融機関で開設手続きをするなど手間がかかります。
一連の手続きが完了するまで、1ヶ月程度の時間がかかることもあります。
面倒な手続きを行う必要があり、負担に感じてしまうこともあるでしょう。
なお、NISA口座の金融機関変更を希望する場合は、基本的に前年の10月1日から当年9月末までに手続きを完了させる必要があります。
口座を変更したい年に金融商品の買い付けを行っている場合、その年の金融機関の変更はできません。
例えば、2024年中にNISA口座で取引をしている場合、金融機関変更の手続きを行えるのは10月1日以降です。
この場合、金融機関変更の手続きをすれば、2025年から金融機関を変更できます。
③NISA口座以外からNISA口座へ運用商品を移せない
新NISA口座を開設したあと、NISA口座以外（特定口座や一般口座）で運用している商品をNISA口座へ移すことはできません。
また、旧NISA口座から新NISA口座へ運用している商品を移すことも不可能です。
もし新NISA口座へ運用している商品を移したい場合は、いったん売却したうえで新NISA口座で買い直す必要があります。
「NISA以外の口座」「旧NISA口座」「新NISA口座」はそれぞれ別の制度であり、運用商品を自由に移動できない点に注意しましょう。
④リスク許容度を超えた投資をしない
新NISAは、投資を通じて得られた利益が非課税になる制度です。
つまり、投資をしなければ新NISAのメリットは受けられません。
投資にはリスクが伴う以上、自分のリスク許容度を超えた投資を行うべきではありません。
リスク許容度とは、どの程度の損失に耐えられるかを示す度合いです。
例えば、同じ100万円という金額を投資した場合でも、人によって「少しでも元本割れすると焦ってしまう」「80万円に減っても平気でいられる」のように価値観や感覚は異なります。
投資を行う際には、自分のリスク許容度を把握したうえで、必ず当面は使う予定がない余剰資金を充てましょう。
もしリスク許容度を超えた投資を行い、損失が発生すると生活に悪影響が出てしまう可能性があります。
損失が出ると精神的にも落ち着かない日々を過ごし、生活の質が低くなってしまう恐れがあるため注意しましょう。
⑤金融機関によっては口座開設後に放置すると手数料がかかる
金融機関によっては、NISA口座開設後に口座管理手数料が発生することがあります。
口座管理手数料が発生する場合、運用していなくても毎年所定の手数料を支払わなければなりません。
つまり、口座開設後に放置すると、コストだけ負担し続ける事態になります。
金融機関を選択する際には、どのような手数料が発生するのか調べておきましょう。
まとめ
新NISAを始める際には、自分が使いやすいと感じられる金融機関で口座を開設しましょう。
その後、自分の投資方針や目標に合った金融商品を選び、実際に購入する流れとなります。
金融機関を選ぶ際には、取り扱っている金融機関の豊富さや手数料、相談のしやすさなどをチェックするとよいでしょう。
長期的に資産運用を行うためにも、さまざまな観点から金融機関を比較検討し、自分に合っている金融機関を利用することが大切です。
※落とし方としては自分に合った金融機関を見つけてNISAをはじめてみよう。おすすめ金融機関はこちらで内部リンクをつけたいので、まとめ方も要検討。
