運用利回りは投資に関する最も基本的な指標の1つです。
しかし、老後に必要な資産によって、どのくらいの利回りの投資商品を選ぶべきかは異なります。
また、投資商品を選ぶ際にはリスク水準や流動性、手数料なども総合的に考慮したうえで慎重に検討することも欠かせません。
そこで今回の記事では、iDeCoの平均的な運用利回りをはじめ、利率との違いや運用シミュレーションについて解説します。
iDeCoの平均的な運用利回りはいくら？
iDeCoの平均的な運用利回りは3〜5%ほどです。
一般的にiDeCoの運用利回りは1年あたり、どれほどの割合で資産が増えたのかをパーセンテージによって表しており、運用利回りが数%違うだけで、得られる利益は大きく変わってきます。
ただし、資産運用は個人の目標やリスク許容度に合わせて慎重に行うことが大切です。
たとえば、運用利回り3％で積立額1.5万円を10年間運用した場合、最終的な総資産額は209万1,719円です。
利回りが高くなれば、それだけまとまった利益を得やすくなる一方、リスクも高くなります。
投資商品を選ぶ際は利回りだけでなく、リスク水準や流動性、手数料なども総合的に検討するようにしましょう。
そもそも運用利回りって？利率との違いも解説
運用利回りは、投資に関する最も基本的な指標の1つです。
ここでは、運用利回りの概要や、利率との違いについて解説します。
運用利回りとは投資金額に対する収益の割合
運用利回りとは、投資金額に対する収益の割合のことです。
投資家にとって、運用利回りは重要な指標の1つであり、以下の計算式によって求められます。
運用利回り(％) = (譲渡損益＋分配金) / 投資金額 ×100
ここでいう、譲渡損益とは商品を売却した際に発生する利益や損失のことを指し、分配金はiDeCoで運用した利益から投資家へ分配されるお金を指します。
運用利回りには「表面」と「実質」の2つがある
運用利回りには「表面利回り」と「実質利回り」の2種類があります。
表面利回りは、iDeCoの商品を運用する際にかかる手数料や信託報酬、税金などを考慮しない利回りのことです。
一方、実質利回りは手数料や信託報酬、税金などを差し引いた、実際の利回りを指します。
投資商品を選ぶ際は表面利回りだけでなく、実質利回りも考慮することを意識しましょう。
手数料などが割高に設定されている場合、表面利回りは高くても、実質利回りが想定を下回る恐れがあるからです。
利率との違いは「譲渡損益」が含まれる
H3は運用利回りの説明と合わせて「利率とは預金や借入の際に適用される利子率」とするとわかりやすいです。
利率とは、預金や借入の際に適用される利子率のことです。
運用利回りと違って、元本の増減は含まれないほか、投資した元本の最終的な損益（譲渡損益）が含まれません。
つまり、利率は元金が保障されている一方で、運用利回りは投資リスクを伴うといえるでしょう。
長期的にみれば運用利回りが利率を上回る可能性があるかもしれませんが、短期的にはマイナスになる恐れがあり、資産運用の際は慎重な見極めが必要です。
iDeCoの運用利回りで注意すべきポイント
iDeCoの運用利回りで注意すべきポイントは主に次の3つです。
①老後に必要な金額をもとに運用利回りの目標を決める
②物価上昇率によっては資産が目減りする
③元本確保型では平均的な利回りを下回る
それぞれについて、みていきましょう。
①老後に必要な金額をもとに運用利回りの目標を決める
老後に資金がいくら必要であるかを明らかにしたうえで、運用利回りを決めることが重要です。
資産運用シミュレーションを利用し、積立金額や運用年数、運用利回りをもとにiDeCoで形成したい資産額の試算を行うようにしましょう。
具体的に必要な利回りが把握できれば、運用商品を購入するときはもちろん、資産配分を検討する際にも役立ちます。
②物価上昇率によっては資産が目減りする
利回りを決めるときは、インフレによる物価上昇率を考慮することも欠かせません。
インフレとはモノの価値が上がってお金の価値が下がることです。
iDeCoでいえば、運用利回りが物価上昇率を下回ってしまうと、資産価値が目減りすることを意味します。
運用時は定期的に利回りのチェックを行い、物価上昇率を上回っているかどうか、確認しましょう。
③元本確保型では平均的な利回りを下回る
元本確保型の場合、平均的な利回りは約0.002%程度と、かなりの低水準であることがわかります。
一般的な想定利回りよりもはるかに低い利回り水準であるため、元本確保型商品のみで運用してしまうと、まとまった運用益を得ることは難しいでしょう。
とはいえ、リスクがある価格変動型の運用商品を買うのは、なかなか勇気がいるものです。
元本確保型と価格変動型を組み合わせるなど、自分のリスク許容度を加味した上で検討を重ねましょう。
【職業別】iDeCoの運用利回りシミュレーション
iDeCoでは職業によって拠出できる上限額が異なります。
ここでは、職業別に利回り3%と5％で30年間運用した場合のシミュレーションを想定しました。
会社員の場合
会社員の場合、勤務先の企業年金の有無によって掛金の上限額は変動します。
企業年金がなければ月々2.3万円が拠出額の上限であり、30年間運用した場合のシミュレーションは以下のとおりです。
■月々2.3万円積み立てた場合
| 10年 | 15年 | 20年 | 25年 | 30年 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 3% | 約320万円 | 約520万円 | 約751万円 | 約1,020万円 | 約1,331万円 |
| 5% | 約355万円 | 約609万円 | 約933万円 | 約1,347万円 | 約1,875万円 |
企業年金を取り入れている勤務先の場合、掛金額は減少する点に注意が必要です。
事前に企業年金の取り扱いや規約について確認しておくことをおすすめします。
公務員の場合
公務員の場合、従来までは拠出できる掛金の上限は月々1.2万円でしたが、2024年12月からは月2万円に引き上げられます。
ここでは、月々1.2万円を30年間運用した際のシミュレーションを行いました。
■月々1.2万円積み立てた場合
| 10年 | 15年 | 20年 | 25年 | 30年 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 3% | 約167万円 | 約271万円 | 約392万円 | 約532万円 | 約694万円 |
| 5% | 約185万円 | 約317万円 | 約486万円 | 約702万円 | 約978万円 |
公務員は原則副業が禁止されているので、収入以外に資産を増やす方法は限られています。
iDeCoをうまく活用することで、節税しながら効率的に将来に向けて資産を備えることが可能です。
自営業の場合
自営業の場合、月々の掛金上限額は月々6.8万円です。
年間81.6万円をiDeCoで30年間運用したシミュレーションは以下のとおりです。
■月々6.8万円積み立てた場合
| 10年 | 15年 | 20年 | 25年 | 30年 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 3% | 約978万円 | 約1,588万円 | 約2,298万円 | 約3,122万円 | 約4,079万円 |
| 5% | 約1,049万円 | 約1,800万円 | 約2,759万円 | 約3,982万円 | 約5,544万円 |
自営業の掛金上限額はほかの職業よりも高く、その分まとまった運用利益が期待できます。
ただし、安易に掛金額を高く設定してしまうと、万が一資金が必要となった際に対応できないため注意が必要です。
今後生じるライフイベントを考慮したうえで、身の丈に合った掛金額を設定するようにしましょう。
専業主婦(夫)の場合
専業主婦（夫）であってもiDeCoに加入することは可能です。
所得控除の恩恵は受けられないものの、拠出時や運用時、給付時に税制上の優遇が受けられます。
月々2.3万円を30年運用した場合のシミュレーションは、以下のとおりです。
■月々2.3万円積み立てた場合
| 10年 | 15年 | 20年 | 25年 | 30年 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 3% | 約320万円 | 約520万円 | 約751万円 | 約1,020万円 | 約1,331万円 |
| 5% | 約355万円 | 約609万円 | 約933万円 | 約1,347万円 | 約1,875万円 |
専業主婦（夫）には自分名義の厚生年金がないため、老後の生活に不安を抱える人も少なくありません。
iDeCoを活用して老後資金の確保をしておくことで、安心して老後が迎えられるでしょう。
まとめ
今回の記事では、iDeCoの平均的な運用利回りをはじめ、利率との違いや運用シミュレーションについてお伝えしました。
運用利回りが数％違うだけで得られる利益は大きく変わってくるため、投資商品を選ぶ際に重視したいポイントです。
しかし、利回りが高ければリスクも高くなります。
運用利回りで判断することはもちろんですが、リスクや流動性、手数料なども総合的に見たうえで検討するように心がけましょう。
