「iDeCoは将来のためにやったほうがいいの？」「やらないほうがいいって聞くからiDeCoを始めるのは不安だな」このようにお考えではないでしょうか？
iDeCo（個人型確定拠出年金）は税金面での優遇が受けられる、老後の資金づくりのためのお得な制度です。
一方で「やらないほうがいい」との声もあるため、始めるのは不安という人もいるでしょう。
結論、iDeCoは将来のためにやった方が良い制度です。しかし、この記事に書いてあるような事情に当てはまる人は、他の選択肢を選んでライフプランを設計した方が良いですよ。
この記事では、iDeCoの制度概要やメリット・デメリット、iDeCoをおすすめできる人・おすすめできない人について解説します。
ゆとりある楽しい老後のために、iDeCoや他の選択肢も併せて検討してみましょう。→前置きが長いのでトリでもよいかと思います。
iDeCo（個人型確定拠出年金）とはどんな制度？
iDeCo（個人型確定拠出年金）は、個人が自分で資産運用するタイプの年金です。
個人の資産運用によって将来受け取る年金を用意する仕組みのiDeCoは、国民年金などの公的年金に対して「私的年金」とも呼ばれています。
また、運用自体は非常に簡単で、保険や定期預金、投資信託などの運用商品を選び、毎月一定額を積み立てることで行います。
だからこそ、多くの人が既にはじめている制度でもあります。
そして、運用によって得られた利益（運用益）は、（通算加入期間が10年以上であれば）原則60歳から、一括、分割、あるいはその併用で受け取りが可能です。
このようなことから、iDeCoは公的年金にプラスして老後に備えたい人にとっておすすめの制度といえるでしょう。
iDeCoを「やらないほうがいい」という理由｜2つのデメリットを紹介
繰り返しますが、iDeCoは可能な限りやった方が良い制度です。
しかし、デメリットもあるため「やらないほうがいい」という声があることも事実です。
そこで、以下のiDeCoのデメリットを読んでみて、以下に該当する方はiDeCoよりも後述の制度を先に利用することをおすすめします。
iDeCoを始めてから後悔しないためにも、まずは一緒にデメリット2つを確認しておきましょう。
①原則60歳まで引き出せない
iDeCoのデメリット1つめは、原則60歳になるまで引き出せないことです。
ライフイベントによってまとまったお金が必要になっても、60歳未満ではiDeCoの運用益が使えません。
60歳になるまでに迎えるライフイベントには、預貯金などiDeCo以外での備えが必要です。
例えば、子どもの進学や結婚、逆に親の介護や老人ホームなどは、多くの方が60歳になるまで経験することと思います。
一方で、iDeCoが簡単に引き出せない点は、老後の備えを確実に準備できるメリットともいえるでしょう。
将来設計も大事と思いながら、つい手持ちのお金を使ってしまうような人にとってもおすすめです。
理想は、60歳以降の備えはiDeCoで行い、それまでの備えは貯蓄や後述の方法で対応する、といったバランスを考えることが大切です。
②途中解約ができない
iDeCoは老後資金をつくるための制度であることから、途中解約ができません。「途中で掛金が払えなくなったときが心配」と考える人にとってはデメリットに感じるでしょう。
ただし途中解約できないのは、60歳まで引き出せないことと同様に、確実に老後資金をつくるためのメリットでもあります。
また、iDeCo加入者が60歳未満で亡くなった場合、遺族がiDeCoの掛金を「死亡一時金」を受け取れます（60歳を過ぎても、一括で受け取っていない分の資産は残額が支払われます）。
さらに、重度障害となった場合は所定の手続きを経て「障害給付金」を受け取ることも可能です。
なお、設定した掛金を支払うことが困難になったときには、掛金額を年1回だけは変更可能です。
iDeCoはあくまでも老後資金のための制度であるものの、生命や生活の危機には効力を発揮するケースがあると覚えておきましょう。
逆にiDeCoをやった方がいい人は？3つのメリットを紹介
一方、なるべくiDeCoをやったほうが良い理由としては、税金面での優遇などのメリットが挙げられます。
むしろしっかりと理解したうえで、活用を前向きに検討したほうがよい制度といえるでしょう。
iDeCoを理解するために、主なメリット3つについて解説します。
①積み立て時の掛金が所得控除の対象となる
iDeCoのメリット1つ目は、積み立て時の掛金が非課税となり、所得控除の対象となることです。
iDeCoは毎月一定額の掛金を積み立てて運用しますが、この掛金が所得税などを計算する際の所得額（課税所得）から控除されます。
つまり、収入からiDeCoへの投資額やその他の控除・経費を引いた額に対して所得税がかかるため、iDeCoを行っていれば資産を構築しながら税金を低く抑えられてお得になるのです。
→所得控除についてはこちらで内部リンクあってもよいと思います。
②掛金の運用利益が非課税となる
2つ目のメリットは、掛金の運用利益が非課税となることです。
一般的に投資などによる運用益には20.315%の税金が課されます。100万円の運用益が生じても約20万円は手元に残らず、税金として納めなければならない計算です。
一方、iDeCoの運用益には税金が課されません。運用益は全額がiDeCoの運用に再投資されるため、効率的な資産運用が行えるのです。
③受け取り時にも税制優遇を受けられる
3つ目のメリットとして、受け取る際にも税制優遇があることが挙げられます。
iDeCoは原則60歳から受け取れますが、年金のように定期的に受け取る方法と、退職金のようにまとめて受け取る方法の2通りから選択可能です。
まず年金のように受け取る場合には「公的年金等控除」、退職金のように一時金として受け取る場合には「退職所得控除」という税制優遇措置が適用されます。
いずれの場合でも、受け取る金額に対する税金をかなり抑えられるため、大きなメリットといえるでしょう。
iDeCoはこんな人におすすめ
iDeCoのメリット・デメリットについて確認したところで、iDeCoがどのような人に向いているのかを解説します。
iDeCoをおすすめできる人、おすすめできない人に分けて見ていきましょう。
iDeCoをおすすめできる人
iDeCoは、以下のような人におすすめです。
・収入が安定していてある程度貯金がある人
・退職金がない人・退職金だけでは不安な人
・老後のために強制的に貯蓄したい人
まず、掛金を継続してしっかり払えることは大前提といえるでしょう。
そのうえで、退職金がない人や公的年金だけでは心もとないという人におすすめです。
また、退職金に関しては法律上、必ず退職金制度を導入する義務はありません。
制度の変更リスクもあるため、「退職金があるから大丈夫」という考えは、リスクがあることも押さえておきましょう。
その上、老後は生活費だけでなく、子どもや孫との大切な時間にも少なからずお金が必要になるでしょう。
もし備えがなければ、なかなか会えないことにもなりかねません。→この文章はトリでもよいと思います。
楽しく実りある老後の暮らしのために、iDeCoへの加入を検討してみましょう。
iDeCoをおすすめできない人
iDeCoをおすすめできないのは、以下のような人です。
・貯蓄が少なく、もしものときに使えるお金がない人
・大きな支出が発生する見込みがある人（子どもの学費やマイホームなど）
現時点で貯蓄が少ない人や、これから大きな出費を控えている人が当てはまります。
ただし、誰しもいつかは来る老後に備えることは大切。だからこそ、極力「iDeCoに加入しない」という選択ではなく、少額からでも良いので掛金を低めに設定して加入する方法がおすすめです。
特に、今の20代、30代、40代は、公的年金に対して「いつから貰えるか」「いくらもらえるか」が、多くの取って不安な世代であることも事実です。
最低月5,000円から始められるので、「iDeCoに加入しない」という選択ではなく、少額から加入する方法がおすすめです。
ライフイベントによる大きな出費が予想される人こそ、老後の資金が不足しがちです。
iDeCoを活用して、無理のない範囲で少しずつ老後に備えるとよいでしょう。
iDeCoの加入に悩む人はNISAも検討してみよう
iDeCoについて詳しく見てきましたが、やはり60歳まで引き出せないことや途中解約できないことが気になり、加入の決心がつかない人もいるでしょう。
「分かってはいるんだけれど、今も大事だし・・・」「子どもの急な出費など、せめて引き出せる投資はないのかな・・・」そんな気持ちから、iDeCoを「やらない方がいい」と思っている人もいらっしゃいます。
そのような人には、長期投資により効率的に貯蓄を増やすことが可能なNISAもおすすめします。
NISAとは、少額から始められる投資制度のことで、個人が投資を行う際に税制優遇が受けられます。
税制面で優遇が受けられる点はiDeCo同様であり、NISAも長期投資向けの投資制度ではあるものの、万が一のときにはいつでも引き出すことができます。
このため、iDeCoでは対応できない60歳までのライフイベントにもNISAの運用益なら対応可能です。
iDeCoへの加入は極力した方が良いことは間違いありません。
しかし、「それでも・・・」と思う方は、NISAの活用も検討してみるとよいでしょう。
→NISAの記事があれば内部リンクで飛ばしてよいと思います。
終わりに｜iDeCoで貯蓄して将来に備えよう
この記事では、iDeCoの制度概要やメリット・デメリット、iDeCoをおすすめできる人やおすすめできない人について解説しました。
iDeCoには原則として60歳まで引き出せないことや、死亡時や重度障害者となったときなどを除き、途中解約ができないなどの条件があります。
一方で税金面でのさまざまな優遇が受けられるため、老後の資金を効率的に蓄えることが可能です。
老後の生活には想像以上にお金がかかります。
また、内閣府のデータによると、2060年には女性の平均寿命が90歳を超える、つまり持病や事故などを除けば100歳まで生きることも珍しくない、本当の人生100年時代が待っています。
生活費だけでなく、子どもや孫と大切な時間を過ごすためにも備えは必要です。→長いのでトリでもよい思います。
老後のゆとりある楽しい暮らしのために、今からiDeCoで計画的に備えましょう。
